大好評のグローバルライフスタイルスクール『Grace Akademeia』の姉妹校、経営者専用・短期集中合宿型のグローバルビジネススクール『HERMES Akademeia』を、経営者の方々からの熱いご要望にお応えして開校しました。
スケジュールが半年先まで埋まってしまう人気経営者の方など、スケジュール調整も大変かと思います。そのような方々にも、確実に全てを集中してインプットする合宿型をご用意いたします。
年に3回の短期集中合宿を、四カ月に一度開催し、初級・中級レベルを修得していただきます。また、インプットするだけでは腑に落ちない気学、毎月、『HERMES Salon』を開催しますので、質問、復習、気づき、シェア、交流の場として學びを深めていただきます。
HERMES Akademeiaとは経営者、起業家向けの短期集中合宿型のコースです。
スクールに通えない経営者方向けにご用意しました。
今後もご要望に応じて開催いたします。
第5回:2012年7月14日(土)〜15日(日) 一泊二日 |
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【場所】 |
オーシャンリゾート・マホロバマインズ三浦 |
【対象】 |
経営者(経営者限定とさせて頂きます) |
【料金】 |
126,000円(合宿費:105,000円+入会金:21,000円)※税込み |
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※宿泊費、会場費、初日の夕食、2日目の朝食・昼食含む。 ※交通費別途。 |
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【定員】 |
10名(最小開催人数4名) |
【内容】 |
時を超える能力、時代の寵児、日本の安泰と国際性、日本自由主義経済の理念 先天的才能の開発、魂のテーマ、三つの気力(元気・景気・大気)など |
【教授】 |
徳山暉純氏 日産グローバル株式会社取締役・日本産業鮎川経営義塾塾長 |
【連絡先】 |
HERMESAkademeia事務局 君山 Email : info@pretty-inside.com URL : http://www.graceakademeia.com/Grace_hermesakademeia.html |
HERMES Akademeiaとは5000年前から伝えられる経営や人生の真理を学べる経営者向けの義塾です。
HERMES Akademeia では、日常生活で大切な健康と経済と環境の問題について東洋の英知を通じて学んでいきます。
この教えは、聖徳太子の時代から飛鳥のこころ、大和の魂、武士道、道の徳として継承されてきました。ここでは人間学、環境学として「氣の學問」、「道の教え」といいます。
古くは、太子の『道徳と政治の融合』により、冠位十二階、及び十七条憲法が日本建国の理念となっています。現代では、その教えは、日本の自由主義経済を確立した渋沢・鮎川両先生による『道徳と経済の融合』として集大成され、企業精神にも活かされています。天に従順するのを順天堂といい、大地の資源で生かされていることを資生堂といいます。
健康とは元気の気を知ることです。経済とは景気の気を学び、自然環境は大気の気を理解することから始まります。自然環境は、人の生活態度の善し悪しを反映するので大気といい。経済は、企業家の理念と消費者心理の強弱に影響されるので景気といいます。
気力や心の力で、自らの運命をコントロールできれば、健康を保ち、事業を発展させ、必ずや人生を成功と繁栄に導くでしょう。これが気持の方位を処する、処方箋本来の意味です。
景気とは言いますが、景金とは言いません。気は心、人の心の在り方が経済の本質だからです。
人の気持ちに気付ける気配り、消費者のニーズや時代を読む力こそが、景気を作り出し、それがひいては大気(地球環境)にも繋がっています。
小手先のノウハウや処世術を脱ぎ捨て、経営者が自分の天賦の才を最大限に活かし、愛と創造性による理想社会を発展させることが、21世紀の世界を救うといっても過言ではありません。経営の本質を学び、人生を最高に輝かせる運命の扉を開きましょう。
- 世界史で類例のない経済発展を遂げた『日本自由主義経済の理念』
- 自己限定をはずして本来の魂のテーマである天職を見つける『自己実現』
- 時を超える能力(タイムベースマネジメント)の実践『未来思考と反省思考』
- 企業家の理念と消費者の心理の動向を把握するのが『気持を読む景気学』
- 世界最大のマーケット、アメリカの最新情報『日本の未来と国際性』
- 繁栄と発展の基盤である気性(潜在能力)と運命の扉を切り拓く『開運の法則』
日産、日立の創業から日本ビクター、日本テレビに至るまで、戦前、戦後を通じて160 の大企業と中小企業政治連盟を育成し「中小企業基本法」などを制定して、日本の自由主義経済の根幹を築いた日本産業鮎川義塾の『事業哲学』を、一般に公開しています。
明治政府の大蔵卿井上馨が育成した二人の賢人が渋沢栄一、鮎川義介です。
両氏は「道徳と経済の融合」により、世界でも最初期に最大規模のマネジメントを完成しました。
ここでは、その賢人達が伝えた理念を紹介します。
「真理の王道」
天体の運行が万古不易の自然法則の下に為されるが如く、人界の経済現象も自然の摂理に従って推移
するものである。されば事業経営の要諦は真理の王道という軌道の上に公転自転の整然たる統制する
にあると信じる。いやしくも矛盾、不合理、我利、背徳、圧制等が横行する覇道を以ってしては、事業に最後の成功を期待するのは絶対不可能である。「昭和8年 鮎川事業哲學より」
「道徳と経済の融合」による日本独自の自由主義経済の理念は、『誠実』という言葉に主役されます。
「真正の利殖は仁義道徳に基づかなければ、けっして永続するものではない」 渋沢栄一
日本産業の真意
- 欧米列強による経済支配に対抗できる抑止力としての産業界の育成
- 職場もなく困窮していた生活環境を画期的に改善した雇用制度の実現
- 国際間の投資や貿易振興によるグローバルな共存共栄システムの確立
- 知性の自由と創造性を活かして国民生活を豊かにする企業人の育成
- 一般公開持株の普及によるベンチャービジネスの発展と経済観念の啓蒙
- 貿易立国をめざし中小企業の職場環境の改善と発展のための法律の整備
- 日本の未来を切り拓くための教育機関への援助と育英資金の拡充を図る
鮎川の事業は、一貫して人創りと教育がテーマであり、経営者、投資家、従業員、消費者全員参加による事業を通じて“経済観念”を高めるための「教育機関」でした。
大学が授業料を取って知識を教える場なら、彼の事業は、給与や配当、或いは政治活動で法的権利を得ながら智慧を修得する「学び舎」なのです。
彼の理想の国家像はアリストテレス説を採用し富豪と貧乏の数が少なく、中間層が発達している社 会の実現です。その理念に基づき「中小企業政治連盟」のロゴが制作されます。
2007 年1月、日本人の経済観念というレベルから見ますと、「家計」という国民の富の総額は2000 兆円となり、これからの市場を左右する、秘められた純資産は世界一となりました。貧富の差を解消 し、豊かな中間層による国作りを願っていた鮎川義介の73 年前の夢が叶った瞬間でした。
社会主義学派の総帥、大内兵衛東大名誉教授が、実践経済学で活躍している鮎川氏に「真の理想主義者であり、公的な心持は崇高というより外に形容のしようがない」と賛辞を送っています。
夢をいだき社会に奉仕をする理想と、困難な現実を統合した彼の事業哲学は、廃墟と化した日本を復興繁栄させるための、まさに“奇蹟の法則”だったのです。
豊富な資源を有する国であれば、一部の特権階級のみが富や知識を独占しても国の存続は可能ですが、資源や資金に恵まれず、人口密度が高い島国では、国民全員が高度な教養と技術を共有して調和しない限り、真の繁栄はないと確信していました。それ故、彼は企業、政治活動、教育など、あらゆる機会を通じて常に“自助努力”を通して得られる“創造性と奉仕の精神”の重要性を説いたのです。
「己を空しうすることが、人の幾代かを要すると思われる大事業もよく一代で成し遂げられる。」 鮎川義介
| 明治43年 | 戸畑鋳造(株)創立・専務取締役兼技術長。明治政府の元勲井上馨侯爵の援助により設立。 | |
| 大正 7年 | 東洋製鉄(株)・取締役就任。(後に日本製鉄と合併) | |
| 大正14年 | 日本鋼管(株)と川崎亜鉛鍍金(株)創立。 | |
| 昭和 2年 | 日立電力 (株)創立・取締役就任。 | |
| 昭和 3年 | (株)日立製作所・取締役会長就任。 | |
| 同年 | 日本産業(株)創立。日本初の一般公開持株会社の設立。経営の特色は、異種各般の産業を 組み合わせによる多角経営で危険を分散し、事業を安定して恒久的に事業収益の均衡を 維持した。閉鎖的な銀行融資の難問を解決し、主体的な人事が確保された。 | |
| 昭和12年 | 日本産業を中心に日本鉱業、日立製作所、日立電力、日産自動車、日本油脂、日本水産など141社に10万の株主の資本を集め、12万員の従業員を雇用する事が出来ました。後に、スケールでは三井、三菱を抜いて最大の民主的コンツェルンを形成しました。 | |
| 同年 | 日本ビクター蓄音器株式会社・代表取締役就任。 | |
| 同年 | 満州重工業開発株式会社総裁 | |
| 昭和18年 | 貴族院哲勅選議員に任ぜられる。 | |
| 昭和23年 | 元日本テレビ会長正力松太郎氏に日本で初めてのテレビ事業開発を依頼。 | |
| 昭和27年 | 中小企業助成銀行(ベンチャーキャピタル)設立。資源と蓄積資本の少ない日本が自立繁栄していくためには、中小企業の育成以外無いとする。工芸的に器用で有能な人的資源と人口密度が高く温和な国土を活用し、中小企業助成会を通じて、技術の改良・経営の合理化・施設の拡充をはかり、貿易立国をめざした。 | |
| 昭和28年 | 道路計画調査会を設立・幹線道路網整備案、30年全国道路整備計画を完成し、後の道路公団等に受継がれ日本の道路建設の基礎を作る。 | |
| 同年 | 参議院議員に当選。 | |
| 昭和29年 | 上智大学顧問を委嘱。 | |
| 同年 | 日本科学技術振興財団顧問就任。 | |
| 同年 | サウジアラビア国王の招待に基づき中東を巡遊。 | |
| 同年 | 帝国石油(株)・取締役会長就任。 | |
| 昭和30年 | 石油資源開発 (株)・取締役会長就任。日本のエネルギー産業に貢献する。 | |
| 昭和31年 | 日本中小企業政治連盟の結成・わが国の骨格となるべき中小企業は、政治を放任せず主体的に参加し、行政の決定や改革に発言力を持つ自助努力により自らの産業の安定を計る。こうした啓蒙活動により全国業者約1000万の著名運動などの成果により、「中小企業団体法」・「商工会法」・「中小企業法」などを制定して社会的地位の向上を実現した。 | |
| 同年 | 日本原子力産業会議顧問就任。 | |
| 昭和33年 | 岸信介内閣で最高経済顧問を委嘱せられ、首相特使として渡米、米国政財界首脳と懇談。 日米貿易の基礎を確立する。 |
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| 同年 | 日本生産性本部顧問を委嘱。雇用増進と失業防止、労使協力、成果の公平な分配の三原則 を柱に日本の産業界の促進を計る。 | |
| 同年 | 東洋大学名誉総長就任。米国式の産学協同資金援助により工学部を設立。 | |
| 昭和34年 | 日本農林漁業政治連盟総裁に就任。 | |
| 昭和36年 | 株歯堂相談役就任。 | |
| 昭和38年 | 東京ヒルトンホテル椛樺k役就任。 | |
| 昭和39年 | 井上育英会、貝島育英会、振武育英会、帝石奨学会、政党大学、観学院後援会などに就任して、日本の将来を担う、優れた人材の育成のために援助を惜しまなかった。 |
| 昭和34年 | バンク・オブ・アメリカ(米国) 極東担当役員就任。 | |
| 昭和38年 | (株)TBS ブリタニカ・代表取締役就任。 | |
| 昭和50年 | テクノベンチャー(株)創立・取締役社長就任。 | |
| 昭和59年 | 法政大学教授就任。経済学博士。 | |
| 平成 2年 | 米国ニューヨーク州弁護士会役員就任。 | |
| 平成 8年 | 国連女性銀行(米国) 経済担当顧問委嘱。 | |
| 平成11年 | マリエットホテル(米国) 支配人委嘱。 | |
| 平成13年 | リズ・クレイボーン社(米国・資本金4000億)アジア担当副社長就任。 | |
| 平成17年 | 日産グローバル株式会社 取締役社長就任。 |
※ページの都合により略歴のみとしています。上段は、鮎川義介氏の業績です。
下段は、その教えを授け継いだ人々の業績ですが、膨大な数になりますので、最小限に省略いたしました。








